訪問看護とは？受けられるサービス・利用条件・料金・訪問の流れをわかりやすく解説【2025年版】

訪問看護は、自宅にいながら専門的な医療ケアを受けられるサービスとして需要が拡大していますが、どういったサービスか知らない方も中にはいるのではないでしょうか。

そこで今回は訪問看護の基礎知識や受けられる主なサービス、利用対象者、利用の流れ、料金の目安などを網羅的に解説していきます。

訪問看護の基本をわかりやすく解説

ここでは訪問看護の基礎知識を紹介していきます。

訪問看護とは

訪問看護は、看護師が利用者の自宅を訪れて医療的処置や健康管理、療養上の支援をおこなうサービスです。

病気や障がいがあっても、住み慣れた地域で安心して暮らし続けられるよう支えることを目的としています。

訪問看護は病院と家庭をつなぎ、生活面と医療面を一体的に支える役割を担っています。

訪問看護が必要とされるようになった背景

訪問看護が求められる背景には、高齢化の進行と在宅療養者の増加があります。医療の進歩によって重い病気や慢性疾患を抱えながら自宅で生活する人が増え、退院後のケアを家庭で支える必要性が高まっています。

ただ、日常的な医療的ケアや急変時の判断を家族だけで担うのは負担が大きく、安全面にも限界があります。

そのため、専門知識をもつ看護師が定期的に自宅を訪れ、必要な処置や健康管理、家族への助言をおこなう訪問看護の重要性が高まっています。

在宅での暮らしを維持しながら安心して療養できる体制を整えることが、社会全体の課題となっています。

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訪問看護で受けられるサービス内容

訪問看護ではどのようなサービスを受けられるのでしょうか。ここでは訪問看護で提供されている主なサービスとできない対応を解説していきます。

体の状態を整えるための医療ケア

訪問看護では、自宅にいながら体の状態を整える医療ケアを受けられます。

血圧・体温・酸素飽和度などのバイタル測定をはじめ、褥瘡や創傷の処置、点滴管理、服薬の確認・調整など、医師の指示に基づく専門的なケアを提供します。

また利用者の病状変化を早期に察知し、悪化を防ぐ支援がおこなえる点も大きな特徴です。

日常生活を支える看護サポート

訪問看護では、医療ケアに加えて日常生活を支える看護サポートも受けられます。

入浴や清拭の介助、食事状況の確認や栄養面の助言、排泄ケアなど、生活の基本動作を安全におこなうための支援を提供します。

さらに体調に合わせた無理のない生活リズムづくりを一緒に整えることで、在宅での暮らしをより安心・快適に続けられるよう支えます。

リハビリテーション（訪問リハ）

訪問看護では、リハビリテーション（訪問リハ）によって在宅での生活機能を維持・向上させる支援も受けられます。

筋力低下を防ぐ運動や関節の可動域訓練、食べ物を安全に飲み込むための嚥下訓練などを利用者の状態に合わせて実施します。

自宅環境に即したリハビリがおこなえるため、日常生活の動作改善につながり、より自立した暮らしを支援します。

精神・心理面のサポート

訪問看護では、身体面だけでなく精神・心理面のサポートも提供します。

病気や療養生活に伴う不安の軽減や気持ちの整理を促す対話支援、認知症の方の見守りや行動変化への対応、精神疾患のある方の日常リズム調整や服薬管理など、心の安定を保つためのケアをおこないます。

利用者と家族が自宅で安心して過ごせるよう、心に寄り添いながら継続的に支援します。

終末期ケア（ターミナルケア）

訪問看護では、終末期（ターミナル期）にある方が自宅で自分らしく過ごせるように専門的なケアを提供します。

苦痛を和らげる緩和ケアを中心に、症状変化への迅速な対応から旅立ちの後におこなうエンゼルケアまで支援します。

また、ご家族の不安や負担を軽減する相談支援や、看取りに向けた準備・心構えのサポートもおこないます。

住み慣れた場所で穏やかな時間を過ごせるよう寄り添うことが訪問看護の大切な役割です。

訪問看護でできないこと

訪問看護では幅広いサービスを提供していますが、制度上の理由で一部提供できないサービスも存在します。たとえば掃除・洗濯・買い物などの家事代行はサービス対象外です。

また看護師は医師ではないため、病名の診断や治療方針の決定といった医師に代わる行為はおこなえません。

さらに長時間の付き添いや介護も制度上は実施できないため、必要に応じて訪問介護など他サービスとの併用が求められます。

どんな人が利用できる？対象者と主な疾患

訪問看護はどのような方にでも無条件で利用できるサービスではなく、利用には条件を満たす必要があります。

ここでは訪問看護の主な利用対象者を紹介していきます。

訪問看護の利用対象

訪問看護は、医師の診察によって「自宅での医療的支援が必要」と判断された方が対象になります。

年齢や病気の種類に関係なく、日常生活の中で継続的な医療ケアが必要な方が利用できるサービスです。主な対象者は以下のとおりです。

• 慢性的な体調管理が必要な高齢者
• 身体・知的・精神の障がいがあり、医療的フォローが必要な方
• 糖尿病・心不全・呼吸器疾患など慢性疾患のある方
• 急性期から回復し、退院して自宅療養へ移行した方
• うつ病・統合失調症など精神疾患のある方
• ALSなどの難病患者
• 胃ろう・在宅酸素・人工呼吸器など医療機器を使用している方
• 行動の見守りや生活支援が必要な認知症の方
• 医療的ケアが必要な小児など

訪問看護の対象は幅広く、「自宅で生活を続けながら医療ケアが必要な方」を総合的に支える仕組みです。

医療保険・介護保険の適用条件

訪問看護を利用する際の保険区分は、医師の診察にもとづいて決定されます。基本的には、要介護認定を受けている場合は原則として介護保険が優先されます。

一方で、以下の場合は医療保険が適用されます。

• 40歳未満の方
• 末期がんの方
• うつ病・統合失調症など精神疾患のある方
• ALSや多発性硬化症など厚生労働省が定める特定疾患・状態に該当する場合

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訪問してくれる専門職の種類

訪問看護で支援をおこなう専門職は看護師だけでなく、さまざまな種類があります。ここでは訪問看護でサービスをおこなう主な専門職を紹介していきます。

看護師・准看護師

訪問看護の中心となる専門職が看護師・准看護師です。医師の指示にもとづき、バイタル測定、創傷ケア、服薬管理、点滴などの医療処置をおこない、利用者の体調変化を丁寧に見守ります。

さらに日常の健康管理や生活上の注意点を助言し、家族へのサポートにも対応します。在宅療養を支える中核として、安心できる医療ケアを提供する役割を担っています。

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士は、利用者に専門的なリハビリを提供します。理学療法士は筋力維持や関節可動域の改善、歩行訓練など身体機能の向上を支援し、作業療法士は食事・更衣・家事など日常生活に必要な動作の訓練をおこないます。

言語聴覚士は嚥下訓練やコミュニケーション支援を担当し、在宅での自立度向上に向けて総合的にサポートします。

保健師・助産師

訪問看護では、状況に応じて保健師や助産師が対応する場合もあります。保健師は地域の健康支援を専門とし、生活習慣の改善、慢性疾患の悪化予防、家族の相談対応などをサポートします。

助産師は妊娠・出産・産後の母子ケアを担当し、授乳指導、産後の体調管理、メンタル面の支援をおこないます。利用者の状況に合わせて適切な専門職が関わることで、自宅での安心につながります。

多職種で支える“チーム在宅医療”

以下のような状況では、主治医・ケアマネジャー・薬剤師・ヘルパーなど、複数の専門職で構成されたチームが訪問看護に関わります。

• 退院直後
• 病状が不安定な場合
• 人工呼吸器などの医療機器を使用している場合
• 終末期など

ただし、一度に全員が訪問するわけではなく、利用者の状態に合わせて役割を分担しながら支援します。

訪問看護の開始までの主な4つの流れ

ここでは訪問看護を利用する主な流れを紹介していきます。

①主治医またはケアマネージャーに相談

訪問看護を始める際は、まず主治医またはケアマネジャーに相談します。現在の病状や生活状況を踏まえ、在宅で必要となる支援を一緒に整理します。

入院中であれば、退院前の会議で医師・看護師・リハビリ職・ケアマネジャーが支援体制を検討し、その中で訪問看護を導入するケースも多くあります。

自宅に戻る前に必要なサービスを決めておくことで、退院後スムーズに訪問看護を開始できます。

②訪問看護指示書の発行

訪問看護を利用するには、医師が発行する「訪問看護指示書」が必要です。これは、看護師が自宅で医療行為をおこなうための正式な指示書であり、法的にも保険請求の上でも欠かせません。

指示書には病名・症状・必要な医療処置・訪問頻度などが記載され、看護師はその内容にもとづいてケアを実施します。

医師の指示があることで、自宅でも安全かつ適切な医療ケアを提供できる仕組みです。

③ステーションと契約し、サービス調整

訪問看護指示書が発行されたら、利用者本人または家族が訪問看護ステーションを選び、契約します。

その後、初回訪問の日程を調整し、看護師が自宅での生活環境や体調を確認するアセスメント（事前評価）を実施します。

アセスメントの結果をもとに、主治医やケアマネジャーと連携しながら、訪問頻度・時間帯・具体的なケア内容を擦り合わせていきます。

④サービス開始

準備が整ったら、訪問看護のサービスが始まります。看護師が自宅を定期的に訪問し、指示書の内容にもとづいて医療ケアや生活支援をおこないます。

訪問の頻度や時間帯は、利用者の病状、主治医の指示内容、医療保険・介護保険といった保険区分を踏まえて決定されます。

必要に応じて内容を見直しながら、在宅生活を継続的にサポートしていきます。

訪問看護の費用目安と保険制度

訪問看護の費用は医療保険・介護保険のどちらに分類されるかによって計算方法が異なります。

ここでは訪問看護の費用の目安を紹介していきます。

介護保険で利用する場合

訪問看護を介護保険で利用する場合、自己負担割合は年齢と所得区分によって1割から3割に決まります。多くの方は1割負担で利用でき、世帯収入が高い場合は2割または3割になります。

負担割合は市町村が世帯の所得状況などから判定し、介護保険給付の残りを自己負担として支払う仕組みです。

以下が年齢・所得の区分ごとの目安です。

区分	年齢	所得などの条件	自己負担割合
一般	65歳以上（第1号被保険者）	年金＋その他所得が一定以下	1割
現役並み所得者（Ⅰ）	65歳以上	年収：約383万円以上（世帯）	2割
現役並み所得者（Ⅱ）	65歳以上	年収：約463万円以上（世帯）	3割
第2号被保険者	40歳から64歳	特定疾病に該当	1割から3割（所得区分に準ずる）

料金は「訪問時間ごとの基本単位 × 地域区分（級地）」＋ 各種加算で構成されます。

▼訪問時間ごとの基本単位
・20分未満：314単位
・30分未満：471単位
・30分以上60分未満：823単位

▼地域区分（級地）による単価

地域区分	上乗せ割合	1単位あたりの単価
1級地	+20％	11.40円
2級地	+16％	11.12円
3級地	+15％	11.05円
4級地	+12％	10.84円
5級地	+10％	10.70円
6級地	+6％	10.42円
7級地	+3％	10.21円
その他	+0％	10.00円

▼算定されることが多い主な加算

加算名	内容	単位数
初回加算	初回訪問時に算定	+30単位
特別管理加算（Ⅰ）	医療管理が必要な状態	+500単位
特別管理加算（Ⅱ）	医療依存度が高いケース	+250単位
緊急時訪問看護加算	24時間対応の体制を整備	+574単位
ターミナルケア加算	看取り体制	+2,000単位

自己負担1割に該当する方の例は、以下の通りです。

▼例：30分以上60分未満（823単位）＋初回加算30単位＋特別管理加算（Ⅰ）500単位の場合
・合計：823 ＋ 30 ＋ 500 ＝ 1,353単位
・1級地：1単位＝11.40円
・1割負担：約 1,545円

医療保険で利用する場合

訪問看護を医療保険で利用する場合、自己負担は年齢と所得区分によって1割から3割に決まります。

介護保険と異なり、地域区分（級地）による単価はなく、全国一律の医療点数で算定されます。一般的な負担割合の目安は以下のとおりです。

年齢区分	所得区分	自己負担割合
75歳以上	年金収入＋その他の合計所得が以下のいずれか ・1人世帯：200万円以上 ・2人以上世帯：320万円以上	2割
75歳以上	住民税課税所得 145万円以上（年収目安383万円以上）	3割
75歳以上	上記いずれにも該当しない	1割
70歳から74歳	住民税課税所得145万円以上	3割
70歳から74歳	上記以外の一般所得者	2割
6歳以上から70歳未満	所得区分なし	3割
6歳未満	所得区分なし	2割

医療保険の訪問看護は、1回ごとの基本療養費に必要な加算が追加される仕組みです。訪問時間ではなく1回の訪問単位で算定されます。

区分	10割額（1回）
基本療養費（Ⅰ）週3回まで	約5,500円／回
基本療養費（Ⅰ）週4回目以降	約6,500円／回

また介護保険と同様に訪問看護ステーションによっては各種加算が算定されている場合がありますが、介護保険よりも種類が多く扱いが複雑な傾向にあります。

加算名	内容	点数
特別管理加算（Ⅰ）	医療依存度が高い場合	+500点
特別管理加算（Ⅱ）	高度な医療管理が必要な場合	+250点
緊急時訪問看護加算	24時間対応体制を整えている場合	+300点
夜間・早朝加算	18時から翌8時の間の訪問	+100点
深夜加算	22時から5時の間の訪問	+200点
複数名訪問加算	2名以上の訪問	+250点（1名追加ごと）

自己負担1割に該当する方の例は、以下の通りです。

▼例：基本療養費（Ⅰ）5,500円／回 ＋ 特別管理加算（Ⅰ）（500点）
・基本 5,500円
・特別管理加算（Ⅰ） 5,000円
・自己負担1割：1,050円

自費（全額自己負担）で利用する場合

訪問看護が自費となる主なケースとして、公的保険に未加入の在留外国人の場合があげられます。

また、制度上訪問看護で実施できない長時間の見守りや外出付き添いを希望する場合は、ステーションが別サービスとして対応することがあります。

これらのケースでは、医療保険・介護保険はいずれも適用されず、自費での利用となります。

費用を抑えるための制度

訪問看護を医療保険で利用する場合は、高額療養費制度によって自己負担額が月ごとの上限までに抑えられます。

たとえば70歳未満・年収約370万円から770万円の方は上限が80,100円です。月の医療費が267,000円を超える場合は、超えた分の1％だけを追加負担すれば済む仕組みになっています。

具体的には、1カ月の医療費が30万円の場合、上限との差額33,000円の1％である330円を加えた80,430円 が実際の支払い額です。

さらに年間の医療費が10万円（または所得の5％）を超えた分は医療費控除の対象となり、訪問看護の自己負担分も還付を受けられる場合があります。

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訪問看護と訪問介護・在宅看護の違い

訪問看護に似たサービスに訪問介護と在宅看護がありますが、どのような違いがあるのでしょうか。

ここでは訪問看護・訪問介護・在宅看護のそれぞれの違いを紹介していきます。

訪問看護と訪問介護の違い

訪問看護と訪問介護は、目的も役割も異なるサービスです。訪問看護は、医師の指示にもとづき看護師が自宅を訪れ、バイタル測定・医療処置・服薬管理などの医療的ケアを提供します。

一方、訪問介護はヘルパーが訪問し、入浴・排泄・食事介助、掃除・買い物など日常生活の支援を中心におこないます。

医療ケアが必要か、生活支援が中心かによって、利用するサービスが分かれる点が大きな違いです。

在宅看護と訪問看護の違い

在宅看護と訪問看護は似ていますが、意味と範囲が異なります。在宅看護は、自宅で受ける看護全般を指す広い概念で、訪問看護に加えて家族や介護職によるケア、在宅医の診療、地域の支援体制なども含まれます。

一方、訪問看護は医師の指示書にもとづき、看護師が利用者の自宅を定期的に訪れておこなう専門的な看護サービスです。

つまり訪問看護は「在宅看護」という大きな枠組みの中に含まれる、専門職によるサービスの1つです。

複数のサービスを併用するケース

訪問看護は、利用者の状態に応じて他の在宅サービスと併用されることが多いサービスです。

たとえば、日常生活の介助が必要な場合は訪問介護、リハビリが必要な場合は訪問リハビリと組み合わせます。

認知症や精神疾患のある方では、デイサービスやショートステイを併用し、生活の負担を軽減するケースもあります。

訪問看護を利用するメリット・デメリット

ここでは訪問看護のメリット・デメリットを解説していきます。

メリット

訪問看護には、主に以下のようなメリットがあります。

【在宅でも医療ケアを受けられる】
看護師がバイタル測定・創傷ケア・服薬管理などを実施し、通院が難しい方も安心して療養できます。

【家族の負担が軽減する】
専門職が定期的に状態を確認するため、介護による負担や不安が和らぎます。

【早期退院・再入院の防止】
体調変化を早期に把握でき、自宅での生活を安定して続けやすくなります。

デメリット

訪問看護にはメリットがある一方で、いくつかのデメリットもあります。

【訪問時間が限られる】
1回の訪問は20分から60分程度で、長時間の付き添いはできません。

【24時間対応でも“常駐”ではない】
夜間や緊急時は電話相談や臨時訪問が可能ですが、看護師が駆けつけるまでにタイムラグが生じることがあります。

【地域によってサービス格差がある】
看護師の確保状況や事業所数によって、対応できる内容が地域ごとに異なる場合があります。

在宅でのサポートには限界もある点を理解して利用することが大切です。

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A型・B型事業所との相性が良い理由

ここでは訪問看護とA型・B型事業所との相性が良い理由を紹介していきます。

A型・B型の経営課題の解決につながる

訪問看護は、A型・B型事業所が抱えやすい経営課題の解決につながるサービスです。最大のメリットは、利用者の体調が安定しやすくなることで通所率が改善することです。

体調不良による欠勤が減れば、サービス費が安定して支給されやすくなり、経営面にもプラスに働きます。

さらに統合失調症やうつ病など体調変動の大きい利用者も受け入れやすくなり、医療的なサポート体制が整うことで家族や相談支援員からの信頼も向上し、集客面にも良い影響があります。

福祉事業の“医療連携”の重要性が高まっている背景

近年、福祉事業では医療連携の重要性が一段と高まっています。その背景の一つが、2024年度の報酬改定で多職種連携の評価が強化されたことです。

訪問看護・医療機関・介護事業所が連携して利用者を支える体制が重視され、医療と福祉が協働する仕組みがこれまで以上に求められるようになりました。

現場では、医療的ケアが必要な利用者や高齢者の増加に加え、てんかん・うつ病など体調が変動しやすく、従来の介護中心の支援だけでは対応しきれないケースも増えています。

こうした状況のなか、医療的ニーズに対応できる体制を持つ事業所は、家族や相談支援専門員からの信頼を得やすく、利用者から選ばれる“差別化要因”にもなっています。

医療と福祉の連携は、利用者支援の質向上にとどまらず、事業所の競争力を高める要素にもなっています。

まとめ

訪問看護は、自宅で安心して医療ケアを受けられる仕組みで、看護師やリハ職、多職種が連携して在宅療養を支えます。

A型・B型事業所にとっては通所率向上や医療的支援の強化につながり、事業の差別化にも役立ちます。2024年度改定でも医療連携の評価が高まる中、訪問看護の導入は今後ますます重要になります。

なおGLUGでは、これまで1,000社以上のA型事業所の開業・運営を支援してきた実績を活かし、訪問看護事業の立ち上げ・運営サポートも提供しています。

訪問看護事業の立ち上げをご検討中の方は、ぜひお問い合わせフォームからご相談ください。