稼げる仕事20選 将来稼ぎたい人におすすめの仕事や職業を徹底解説

2024年10月31日

稼げる仕事20選 将来稼ぎたい人におすすめの仕事や職業を徹底解説

国税庁の「令和5年分民間給与実態統計調査結果について」で説明されている通り、2023年の全体の平均年収は460万円ですが、平均年収以上の職種もいくつかあります。

「年収を上げたい」と考えている方は多くいますが、平均以上の年収を得られる職種を目指すことが効率的かもしれません。

今回は平均年収以上の稼げる仕事20選や仕事を選ぶうえでの注意点、起業をおすすめする理由などを解説していきます。

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お金を稼ぐメリット

漠然と「お金を稼ぎたい」と考えている方も中にはいるかもしれませんが、そもそもお金を稼ぐことにどのようなメリットがあるのでしょうか。

ここではお金を稼ぐメリットを紹介していきます。

生活が豊かになる

お金を稼げるようになると自由に使える金額が増えるため、自分の趣味や食事などプライベートを充実させることができます。

収入の増加に反比例して我慢することも減っていくため、豊かで明るい気持ちで過ごせるようになります。

自分自身の気持ちに余裕が持てなければ他人を気遣うことはできませんが、お金を稼ぐことでおのずと余裕を持てるようになるため、円満な人間関係も築きやすくなるという副次的な効果もあります。

老後の資金を確保できる

お金を稼げるようになると収入を日頃の貯蓄や資産運用にさらに回せるため、老後に必要になる資金を早い時期から確保しやすくなります。

また突然の病気や失業などによって収入が途絶えてしまった場合でも、貯蓄や資産運用によって備えがあれば生活を続けていくことができます。

十分な貯蓄がある状態であれば、安定した将来を期待できるでしょう。

お金が稼げる仕事TOP10

人事院が発表する「民間給与の実態(令和5年職種別民間給与実態調査の結果)」に基づく、年収が高い職種の上位10選は以下の通りです。

参考:人事院「民間給与の実態(令和5年職種別民間給与実態調査の結果)

年収が高い職種は、免許・資格が必須な専門職が多く、就いている現役の方も学生時代から専門知識を学んでいる方がほとんどであり、未経験では就くことが難しい傾向にあります。

未経験の状態で稼げる専門職に就きたい場合、まずは免許・資格取得を目指すことから始めましょう。

未経験でもお金が稼げる仕事TOP10

前述した全体の年収が高い職種は免許・資格が必要な専門職が占めていますが、未経験からでも目指せる職種が気になる方もいるでしょう。

ここでは人事院が発表する「民間給与の実態(令和5年職種別民間給与実態調査の結果)」に基づく、未経験からでも目指せる年収が高い職種の上位10選は以下の通りです。

参考:人事院「民間給与の実態(令和5年職種別民間給与実態調査の結果)

国税庁の「令和5年分民間給与実態統計調査結果について」で説明されている通り、2023年の全体の平均年収は460万円なので、それ以上の年収を得られる・未経験でも目指せる職種から上位10選を選びました。

未経験からでも目指せる高年収の職種の多くは役職付きが占めており、未経験ですぐに役職に付ける訳ではないものの、役職者に求められる必須となる免許・資格、専門知識はないため、頑張り次第で役職者になれる可能性があります。

可能な限りすみやかに役職者になりたい場合は、成果主義のベンチャー企業で実績を積み上げていくと、やがて役職者になるように提案されるでしょう。

仕事を選ぶうえでの注意点

どんなに稼げる仕事であっても続けていくことが難しい状況であれば元も子もないため、事前に就職・転職を希望している企業をリサーチしておくことが望ましいです。

ここでは仕事を選ぶうえでの注意点を3点、解説していきます。

事前に社風を確認しておく

会社員の場合は1日の大半が仕事ですが、どんなに年収が高くても社風が全く合っていない会社であれば成果が出せず、ストレスで続けることが難しくなってしまいます。

社風が自分に合っていれば楽しく仕事を続けていくことができるため、後悔しないように転職候補の会社の社風は十二分に調べておきましょう。

やりがいがある職種を選ぶ

高年収で社風が合っている場合でも、仕事そのものにやりがいがなければ続けていくことができないため、自分の強みを発揮できる分野でモチベーションを保てる職種を選びましょう。

「仕事に意義を見出せない」「意義はある、でも自分がやる必要ない」と思う仕事ではスキルアップしていくことも難しくなるほか、職場からもやる気がないと見なされ、収入が増えることも期待できなくなります。

転職をする前に自分がやりがいを持てる業務内容や興味がある分野を明確にしておくと良いでしょう。

適切な労働環境の会社を選ぶ

同業他社と比べて極端に年収が高い求人情報が掲載されている場合もありますが、劣悪な労働環境のブラック企業が募集をかけているケースもあるため、注意しなければなりません。

達成不可能なノルマ込みで高年収に見せかけていたり、本当に高年収でも連日の長時間サービス残業・休日労働を強いられたりする場合もあります。

いくら高年収でも身体を壊しては元も子もないどころか、最悪は得た収入よりも医療費などによって失う金額の方が上回ってしまいます。

口コミサイトをチェックすることはもちろん、少しでも疑念を抱くようなら実際に転職候補の職場の外まで足を運んで夜遅くにも電気が点いているかどうかなど総合的に確認し、徹底的に回避しましょう。

起業という選択肢

起業家数は年々増加傾向にあり、株式会社帝国データバンクの『「新設法人」調査(2023年)』によれば、2023年の新設法人は過去最多の15.3万社を記録しました。[/caption]

出典:株式会社帝国データバンク『「新設法人」調査(2023年)

代表者年齢は48.4歳と上昇していますが、若年層だけでなくシニア世代の起業の割合も高まっていることが主な理由としてあげられます。

「スタートアップ創出促進保証」など国・自治体による創業支援制度が起業を後押ししていると見られ、起業への敷居が下がっています。

起業するメリット

稼げる職種を紹介しましたが、ほとんどが会社員であり、稼げるといっても年収にある程度の限りがあります。

より自由な働き方でより多くの収入を得たい場合、起業することも視野に入れると良いでしょう。

ここでは起業することの代表的なメリットを紹介していきます。

ルールに縛られずに働ける

起業する場合は、全ての意思決定は自分自身がおこなうため、他者が決めた社風やルール、やり方に縛られず、自由に働くことができます。

会社員の場合、正当な理由がない限りは上司の指示を拒否することができず、会社の方針ややり方に従わなければなりません。

起業の場合は、自分が考えたアイデアを事業に反映できるため、主体性が高い方ほどモチベーションも高まりやすい傾向にあります。

ワークライフバランスが整う

会社員の場合、会社規定で就労時間や休日が決められており、会社規定で決められた一定の時間内で拘束される代わりに安定した収入を得ています。

起業する場合、就労時間・休日も自由に決めることが可能であり、趣味などのプライベートを充実させやすいため、理想的なワークライフバランスを確保しやすく、心に余裕が持てることで円満な人間関係を築きやすくなります。

また空き時間を有効活用して、別の事業も同時並行で始めることでより収入を増やすことができるでしょう。

青天井で年収を上げることが可能

会社員の場合、どんなに成果を出しても会社の業績などによって、ある程度は昇給の上限が決まっています。

起業する場合、利益を出せば出した分だけ青天井で還元されるため、利益によっては会社員時代よりも収入が高くなる可能性があります。

また利益は自身の収入にも直結するため、おのずと事業に対するモチベーションも高まりやすいでしょう。

起業を検討中ならぜひご相談ください

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無料相談のほか、支援実績や収支シミュレーションもおこなっておりますので、少しでもご興味をお持ちの方は弊社までお問い合わせください。

まとめ

国税庁の「令和5年分民間給与実態統計調査結果について」で説明されている通り、2023年の全体の平均年収は460万円ですが、平均年収以上の職種もいくつか存在します。

高年収の職種は免許・資格や専門的な知識が必須、もしくは役職者が占めている傾向にあり、専門知識がない未経験の社会人が高年収を目指す場合は役職者を目指すのが近道だといえます。

またランキングで紹介した高年収の職種のほとんどが会社員であるため、どんなに成果を出していても年収の上がり幅には限りがあります。

より自由な職種や働き方で、より稼ぎたい場合は起業することも視野に入れると良いでしょう。

起業で必ずしも成功するとは限りませんが、未経験から少しでも成功する確率を上げたい場合はフランチャイズで起業することも一つの手です。

フランチャイズの場合、本部が経営ノウハウを提供しているほか、仕入れや集客サポートなどをおこなっているため、未経験でも安定した経営をおこないやすい傾向にあります。

なお、GLUGでも経常利益4,000万円も可能な事業の開業・運営までトータルでサポートしています。

起業で年収を上げたい方はこちらのページもご確認ください。

担当者T.Aのイラスト

記事の監修者

平林 英雄

行政書士・保育士・AFP

新卒でコンサルティング会社に入社し、10年間にわたり中小企業の経営計画策定や新規事業の立ち上げ支援に従事。飲食、介護、福祉分野のチェーン本部を経験した後、独立し行政書士としての活動を開始。
現在は法人設立や資金調達などの創業支援、許認可取得や補助金申請などの中小企業支援をおこなっている。2021年より中小企業庁の認定経営革新等支援機関。