【儲かる事業ランキング】5原則からおすすめ分野、事業のポイントを解説！

多くの企業が少しでも儲けるためにさまざまな試行錯誤を繰り返していますが、これから事業を始める場合は最初から儲けやすい事業を選んだ方が効率的だといえます。

そうはいっても「どういう事業が儲かりやすいか分からない」と悩んでいる方が多いのではないでしょうか。

今回は儲かる事業の5原則やおすすめの事業・分野、儲け続けるためのポイントなどを解説していきます。

儲かる事業の5原則

ビジネスで設けるために日頃からさまざまな工夫をしている方もいますが、実は儲かる事業に共通点があることはご存じでしょうか。

儲かる事業の5原則は、以下の通りです。

1. ライバルが少ないこと
2. 利益率が高いこと
3. 小資本でスタートできること
4. 在庫が少ないこと
5. リピートが見込める事業であること

それぞれ詳しく解説していきます。

①ライバルが少ないこと

ライバルが少ない市場＝強い立場を確保しやすい市場だといえ、いかにこの市場を見極められるかが儲けるためのポイントです。

シェアの奪い合いが激化している市場をレッドオーシャン、競合が少ない市場をブルーオーシャンと呼びますが、ブルーオーシャンであれば必然的に顧客を確保しやすくなります。

レッドオーシャンはすでにシェアを占めている競合に勝ち続けなければ利益を出せない環境であり、儲けるまでに想像以上に大きな負担がかかります。

ブルーオーシャンであれば効率的に儲けやすくなるため、あらかじめ参入する市場がレッドオーシャンとブルーオーシャンのどちらに分類されるかを調べておきましょう。

一方、ブルーオーシャンであればそれで良いという訳でもなく、需要自体が薄かったり、参入障壁が高い場合もあるため、競合の強さとユーザーニーズのバランスを見て参入すべきかどうかを検討しましょう。

②利益率が高いこと

商品・サービスの利益率は事業の利益に直結するため、可能な限り利益率が高い商品・サービスを提供するようにしましょう。

大企業では薄利多売で事業を展開している場合もありますが、大量生産できる設備を導入しているなど企業体力があるからこそできることです。

すでに十分すぎるほどの儲けが出ていれば薄利多売を選ぶこともできますが、まだ儲けを目指している段階であれば少数の顧客に利益率が高い商品・サービスを提供する厚利少売を目標としましょう。

③小資本でスタートできること

儲ける状態を目指すうえでは初期投資が少ない事業を選ぶことは必須であるといえ、初期投資が少なければ回収期間も短くなるため、リスクを抑えられます。

どのようなビジネスでも必ずしも儲かるとは限りませんが、まだ儲かるかどうか確定していないのに初期投資が大きいビジネスを始めることはリスキーです。

大きな利益を手にしても初期投資が高額であればそのぶん回収期間が長くなり、最悪の場合は初期投資を回収できないまま撤退せざるを得ない状況に陥るおそれがあります。

初期投資が少ないビジネスを選び、そのうえで利益率を高められるよう工夫していくと効率的に儲けることができます。

④在庫が少ないこと

手元に残る利益を少しでも増やすためには、可能な限り在庫が少ない事業を選ぶようにすると良いでしょう。

大量の在庫を抱えていても売れなければ利益にならないばかりか、税金・保管費用・廃棄コストによって損失が発生してしまいます。

リスクを防ぐ意味では在庫を持たないことが理想的だといえますが、物販ビジネスなどの場合は現実的ではありません。

在庫は売れる見込みのある数だけ仕入れることを徹底し、どうしても余ってしまった場合は割引キャンペーンや業者へ在庫処分を依頼するなどし、損失を減らすようにしましょう。

⑤リピートが見込める事業であること

儲けていくためには継続的な利益をもたらしてくれるリピーターの母数を増やしていくことが重要です。

定期的に商品・サービスを求めるリピーターを確保することができれば、安定した利益につながるほか、収益の予測も立てられやすくなります。

サブスクリプションや会員制などのビジネスは自然とリピーターを増やせる仕組みですが、そうではないビジネスの場合は新商品の発表やサービスの質を向上させ続けるなどの工夫が必要です。

今回は簡易的な説明となりましたが、さらに詳しく知りたい方は以下の記事もご覧ください。

儲かるビジネスとは？立ち上げの際のポイントや儲かりやすい分野の特徴を解説

儲かる自営業ランキング

勤務時間の自由度の高さなどから儲かる自営業を始めたい方もいるでしょう。

ここでは儲かる自営業ランキングTOP3をご紹介していきます。

1位 不動産オーナー

不動産オーナーはマンションやアパート、ビルなど所有する不動産を貸し出すなどして収入を得る職業です。

不労所得として安定的に家賃収入が入ってくるため、資金形成や副業の選択肢としても人気があるほか、所得税・贈与税の節税対策としても役立ちます。

ただし空き室が多ければ安定した利益を得られないほか、維持管理に手間がかかってしまうなどのデメリットもあります。

また初期投資が高額であり、事業をやめたくてもすぐに不動産の売却が決まるとは限らないため、計画的な行動が欠かせません。

2位 士業

士業（しぎょう、通称さむらい業）は、国家資格が必要になる職業の総称で、弁護士・司法書士・行政書士・公認会計士・税理士などの種類があります。

士業は国家資格に合格した方のみが務めることが可能ですが、合格率10%未満の士業も多く、独立によって高収入を目指しやすい傾向にあります。

いずれも合格難易度は高いものの、土地家屋調査士・司法書士・行政書士は年齢・経験・学歴不問で試験を受けられるため、多くの方が独立のために日々挑戦しています。

3位 コンサル業

コンサル業は、依頼主である企業の経営課題を分析・解決のための戦略を提案する職業で、マーケティングなどの分野ですでに一定以上の専門的な知識・スキルを持っている場合はおすすめです。

専門分野や依頼の内容、期間などによって、1時間ごとのコンサル報酬の相場は1万円から40万円と幅広いですが、スキルによっては少ない勤務時間でも稼ぎやすい傾向にあります。

安定した依頼を受けるためには日頃の集客と営業活動が欠かせないほか、実績作りが特に大切な職業だといえます。

今回はTOP3のみのご紹介となりましたが、その他も知りたい方は以下の記事もご覧ください。

独立開業におすすめの業種15選　在宅ワーク可能など条件別に解説

利益率の高さが見込める7つの分野

儲かる事業の5原則を満たしている事業の中で儲けやすい分野を選べば、さらに儲けられる可能性をあげられます。

利益率が高い分野は、主に以下の7つです。

1. 株式投資
2. アプリ開発
3. 不動産投資
4. オンラインビジネス
5. 情報発信ビジネス
6. SNS運用代行
7. インバウンドビジネス

それぞれ詳しくご紹介していきます。

①株式投資

株式投資は株式会社が発行する株式の売買や配当金で利益を得るビジネスで、副業としても人気が高まっています。

株式を購入することでその株式会社の株主となり、配当金や優待特典、株主総会での議決権などが得られます。

また購入当時の価格よりも買取価格の方が上回っているタイミングで保有する株式を売却すれば、その差額（キャピタルゲイン）によって利益を得られます。

専門の株式投資家のように安定した利益を出すためには経験を積む必要がありますが、上手く見極めることができれば大きな利益を生み出すことができます。

②アプリ開発

近年急速に人気が高まっているアプリ開発は、利益率が高いビジネスとしても知られています。

その理由には高度な専門スキルが求められること、国が推奨するDX化によって幅広い業界で需要が増加していることなどがあげられます。

プログラミング・ITの知識とパソコンがあれば開業でき、オフィスを借りる必要もないため、初期費用を抑えやすい傾向にあります。

③不動産投資

アパートやマンション、駐車場などの不動産を貸すことで収入を得る不動産投資も利益率の高いビジネスの一つです。

長期的に安定した利益を期待できるほか、不動産投資と同時並行で別の利益率の高いビジネスもおこなうことができます。

住宅需要がなくなることはないため、不動産投資の市場は安定しているほか、インフレによる影響を受けづらいという特徴があります。

老朽化した場合のメンテナンスやリフォームは必要ですが、それによってさらにアパート・マンションの価値が高まるため、長期的な利益が発生しやすい傾向にあります。

④オンラインビジネス

オンラインビジネスはインターネットを介して展開するビジネスの総称であり、動画編集やWEBライティング、WEBデザインなどその種類は多岐にわたります。

大きな特徴として勤務時間や場所の自由度が高く、インターネットがあれば自宅でも仕事をおこなうことができます。

得られる収入はスキルや実績などに比例している傾向にあり、最初の内は依頼が少ない場合があるものの、実績を積み上げていくことでやがて安定した利益を確保できます。

⑤情報発信ビジネス

情報発信ビジネスはブログや動画サイト、SNSでノウハウ提供や商品・サービスを宣伝することで収益を得るビジネスです。

インターネットの普及によって誰もが情報発信できる時代になりましたが、情報発信ビジネスの参入自体は専門的な知識やスキルは必要ありません。

数千人以上のフォロワーに支持されるインフルエンサーと呼ばれる影響力が強い人物に成長できれば、報酬が高い企業案件も依頼されるようになります。

知名度が低いうちはアフィリエイトの活用で商品・サービスの紹介料を確保しながら、地道に活動を続けていくと良いでしょう。

⑥SNS運用代行

SNS運用代行は依頼を受けた個人・企業のSNS運用を代行するビジネスで、投稿や分析などをおこないます。

スマートフォンの普及とともにSNSも広まっており、SNSの投稿や広告を目にする機会が増えているため、さまざまな業界でSNS運用代行の需要が高まっています。

専門知識とツール、パソコンがあれば、場所を選ばずに仕事ができるため、初期費用を抑えやすい傾向があります。

⑦インバウンドビジネス

インバウンドビジネスは外国人観光客を対象としたビジネスであり、ツアーガイドやホテルの経営などがそれにあたります。

コロナ禍によって外国人観光客が減少していましたが、アウンコンサルティング株式会社の調査によると、規制緩和によって2023年の外国人観光客数はコロナ前の2019年の8割にあたる約2,506万人まで回復し、消費額は過去最高の5.3兆円を記録しています。

今後も需要が拡大していくと考えられていますが、潮流が急に変わる可能性もゼロではないため、検討している場合は可能な限り早い段階で参入しておくと良いでしょう。

田舎で儲かる4つの事業

都心よりも田舎の方が物価が低く、競合も少ない傾向にあるため、場所を選ばないビジネスであれば手元に残る利益を増やしやすくなります。

また田舎ならではのビジネスもあるため、田舎で事業を始めることも検討すると良いでしょう。

田舎で儲かるビジネスの例として挙げられるものは、以下の4種類です。

1. Youtuber
2. ネットショップ
3. 高齢者が対象となる事業
4. 家事代行サービス事業

それぞれ詳しく解説していきます。

①YouTuber

YouTuberは、動画投稿サイトYouTubeで動画・ライブ配信から収入を得る職業で、参入障壁が低いことから現代では多くの方がYouTuberとして活動しています。

動画再生中に流れる広告やライブ配信のスーパーチャット（投げ銭機能）、チャンネルの有料メンバーシップ登録、サービスの提供・商品の販売などによって収益を得ます。

場所を選ばずに活動できるほか、大きな収益を手にすることも可能ですが、無視できない注意点として収益を得るためには以下の条件をすべて満たさなくてはなりません。

【通常動画・ライブ配信の場合】
・動画の合計再生時間が直近1年以内で3,000時間以上
・チャンネル登録者数が500人以上

上記の条件をすべて満たせば収益化を申請することが可能で、審査に合格したタイミングから収益を得られるようになります。

競合が多い現在は収益化の条件を満たすことは決して簡単ではなく、どんなに優れた戦略でも1年以上の期間がかかる傾向にあり、開始から数年以上経過しても未だに条件を満たせない方も珍しくありません。

YouTubeに特化したコンサルを雇用すれば収益化までのスピードを早めることが可能で、収益化できるまでは自社サービスや商品の集客目的で利用すると良いでしょう。

②ネットショップ

ネットショップは商品の通信販売をおこなうビジネスで、楽天やAmazonでも出店可能なので開業費用も抑えやすい傾向にあります。

ランニングコストも実店舗を構えるよりも安くなる傾向にありますが、在庫を余らせてしまうと税金などの損失が発生するため、トレンドや需要を把握しておくことが望ましいです。

安く仕入れた商品をオークションサイトやフリマアプリで売ることでも利益を得られますが、相場からかけ離れた高額な価格では消費者との信頼関係を失ってしまうおそれがあります。

経営しているネットショップの評判も悪くなってしまうリスクがあるため、あくまでも相場より安い商品を仕入れて相場に近い価格で売ることが望ましいです。

③高齢者が対象となる事業

若者の人口流出が進んでいる地域の田舎であれば、高齢者を対象としたビジネスを始めるのも良いでしょう。

日本の人口の高齢者割合は増加し続け、2045年には3,945万人と人口の36.3%を占めるといわれており、今後需要が高まっていく業界となります。

総務省「統計からみた我が国の高齢者」より、高齢者人口及び割合の推移

高齢者を対象としたビジネスは高齢者のニーズを満たすためのビジネスであり、デイサービスや宅配弁当サービス、便利屋サービスなどさまざまな種類があります。

利益率や安定性が高いという特徴から、多くの企業が参入し続けていますが、競合が少ない田舎であれば利益を確保しやすくなります。

また地方創生目的で行政が補助金や移住制度など開業のためのサポートをおこなっていることが多く、都心よりも田舎の方がコストをおさえて開業しやすい傾向にあります。

ただし田舎によっては既存企業が市場のシェアをすでに独占している場合もあるため、あらかじめ市場調査し、シェアを獲得しやすい田舎を選ぶと良いでしょう。

④家事代行サービス事業

家事代行サービス事業は、依頼主の目的に応じて掃除・洗濯・料理・買い物など日常的な家事を代行するサービスです。

少子高齢化や共働き世帯、独居高齢者の増加によって家事代行サービスの需要も急速に拡大していますが、あくまでも提供する仕事は日常的な家事の範疇なので、参入障壁は高くありません。

参入障壁が低く専門的な知識・スキルが必要ないことから、競合との差別化が難しい傾向にあり、安定した依頼を受けるための集客・営業活動が必要です。

提供するサービスは家事の範疇なので、エアコン修理や水回りのメンテナンスなどの専門的な知識・スキルが必要な依頼は受けることができません。

儲かる事業6つのポイント

儲かる事業の5原則をご紹介しましたが、さらに成功する可能性を上げるためにはどういった点を意識すれば良いのでしょうか。

儲かる事業のポイントは、以下の6点です。

1. 不満解決のチャンスがあること
2. 成功している事業の真似をしてみる
3. ネットを主戦場とする
4. 返済負担が少ない資金調達方法を選ぶ
5. 既存事業の関連分野をリサーチする
6. 儲かる事業はタイミングが大事

それぞれ詳しく解説していきます。

①不満解決のチャンスがあること

儲けていくためには、想定している顧客が抱える不満を解決できるビジネスを展開すると良いでしょう。

想定顧客の不満を解決へ導けるサービス・商品には需要が生まれるため、安定した利益を確保しやすくなります。

やりたいビジネスにこだわろうとする方もいますが、そこに需要がなければ利益につながらず、やがて失敗に終わってしまいます。

市場調査や顧客の需要を徹底的にリサーチしたうえで、ユーザーが感じているであろう不満を洗い出していくと良いでしょう。

②成功している事業の真似をしてみる

儲けていくために、すでに成功している既存企業の見習うべき部分を真似してみるのも一つの手です。

真似には良いイメージがないかもしれませんが、多くの商品・サービスであふれている現代は完全なオリジナルは存在せず、ほとんどは既存のアイデアが組み合わさっています。

自社の形態に合うように既存アイデアを改善したり、別のアイデアと組み合わせたりすることで独自性を生み出せます。

ただし同じ市場・同じ地域の競合を真似してしまうと逆効果になってしまうため、他業種や海外の成功事例を真似すると良いでしょう。

③ネットを主戦場とする

スマートフォンやSNSの普及によって多くの消費者がインターネットで情報収集をおこなっているため、インターネットをビジネスの主戦場とすることはより多くの人の目に留まることと同義となります。

またインターネット上で商品・サービスを提供するオンラインビジネスは、開業費用やランニングコストを抑えやすく、手元に残る利益を増やしやすい傾向にあります。

定額サービスのサブスクリプションは、一度契約した顧客が長く利用していくケースが多く、粗利益も高い傾向にあります。

実店舗でのサービス・商品がメインという場合も、オウンドメディアなどで自社の魅力を発信していくことで効率的に集客を図れます。

④返済負担が少ない資金調達方法を選ぶ

自己資金だけで開業費用・運転資金を確保することは難しいため、多くの企業が不足分を補うために資金調達をおこなっていますが、返済の負担が少ない方法を選びましょう。

資金調達後は事業を経営しながら毎月返済していく必要がありますが、返済の負担が大きければ手元に残る利益も少なくなってしまいます。

日本政策金融公庫の金利は安く返済の負担も少ないため、資金調達をおこなう際は優先的に検討すると良いでしょう。

また主に厚生労働省や経済産業省が管轄する補助金・助成金には返済義務がないため、資金調達の手段として特におすすめです。

⑤既存事業の関連分野をリサーチする

新規事業で儲けることを考えている場合は、既存事業の関連分野をリサーチしてから新規事業の内容を決めると良いでしょう。

既存事業の関連分野であれば、すでに持っている知識や経験、設備などのリソースを活用できるため、成功する可能性が高くなります。

未知の分野に参入する場合、これまで培ってきたリソースを活用できないほか、すべてが不透明であるため、ギャンブルに近い経営になってしまうリスクがあります。

そうしたリスクを避けるためにも、既存事業の関連分野で参入すると良いでしょう。

⑥儲かる事業はタイミングが大事

事業で儲けていくために最も大切なことはタイミングであり、どんなに儲かりやすい事業でも参入のタイミングが悪ければ失敗してしまうおそれがあります。

ビジネスのライフサイクルは以下4つに分かれており、参入するタイミングを十分に考える必要があります。

導入期であれば認知のためのコストがかかってしまい、成長期は競合が多く参入が厳しい状態になります。

儲かる事業を始める最適なタイミングは導入期から成長期の間であり、上手く見極めることができれば効率的に市場での立場を確立できるため、安定した利益を確保しやすくなります。

儲かる事業3つの注意点

いくら儲かる事業だとしても本人に儲け続けるための姿勢が身に付いていなければ、やがて利益が伸び悩んでしまうおそれがあります。

ここでは儲け続けていくうえで重要になる3つの注意点をご紹介していきます。

①目的がぶれてしまわないよう注意する

安定して儲け続けるためには、当初決めた事業の目的がぶれてしまわないようにすることが大切です。

すぐに儲かる事業は存在せず、儲かるとされる事業の場合も利益を生み出すまでにはある程度の時間がかかります。

利益がすぐに出ないことに失望してしまうと、本来の目的からぶれやすくなるほか、利益を出せない状況から抜け出せないという悪循環に陥るリスクがあります。

事業を成功させるためには目的をぶらさないことも重要なポイントであるため、普段から事業の目的を自身に落とし込んでおくと良いでしょう。

②甘い言葉に惑わされない

儲けていくためには甘い話には乗らず、堅実な姿勢で事業を続けていくことも重要なポイントです。

利益向上につながる事業や施策を考えていると、儲けようとする心理を突いて、悪徳業者が巧妙な手口で勧誘してくるケースもあります。

誤って契約してしまった場合、最悪は開業どころではない状況に陥り、大きな損失が発生してしまうおそれがあります。

もしメリットが不自然に目立つ勧誘が来た場合は、すぐに契約することは控えて、徹底的にリサーチしましょう。

③努力を続ける必要がある

事業の成功で無事に儲けが出て来ると安心するかもしれませんが、さらに儲けを増やしたり維持したりするためには努力を続ける必要があります。

努力をやめてもすぐに儲けが出なくなることはないかもしれませんが、やがて努力している競合に追い越されてしまい、十分な利益が出なくなってしまう可能性が高いです。

また同じ努力を続けているだけでは結果は頭打ちになってしまうため、事業の成長フェーズに応じて努力の内容を変えていきましょう。

まとめ

今回は儲かる事業の5原則やおすすめの事業・分野、儲け続けるためのポイントなどをご紹介しました。

儲けるために特に重要なのは参入するタイミングであり、導入期から成長期の間の絶妙なタイミングで市場に参入することさえできれば、ローリスク・ローコストで安定した利益を確保しやすくなります。

また儲けが出始めても慢心せずに努力を続けていくことが重要であり、事業の成長フェーズに応じた努力ができればさらに儲けられるようになります。

顧客からの需要が大きい事業を把握したうえで、事業の成功を目指していきましょう。

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