飲食店開業の流れは？必要な費用や手続き・資格について解説！

飲食店を開業しようとしても、どういった流れで開業を進めていけば良いのか分からない方もなかにはいるのではないでしょうか。

感覚に頼って闇雲に飲食店の開業を進めた場合、「確保した物件が希望通りの内装工事ができないことが判明した」「なぜか資金調達を断られてしまう」などの事態に陥るおそれがあります。

今回は飲食店の開業資金の平均や開業する流れと注意点、成功しやすい方・失敗してしまうリスクがある方などをご紹介していきます。

飲食店開業は小さな店ならひとりでも可能

日本政策金融公庫総合研究所の「2023年度新規開業実態調査」によれば、飲食店を含む企業の開業資金の平均値は1,027万円、中央値は550万円となります。

上記は飲食店のみに絞ったデータではありませんが、一般的に飲食店の開業資金は平均1,000万円前後だといわれており、データとおおむね一致しています。

ただし飲食店のジャンルと規模、内装工事の状況によって必要な開業資金は大きく前後します。

内装にこだわるレストランの場合は1,000万円以上かかる傾向にあるものの、席を用意する必要がないテイクアウト専門店であれば200万円から500万円前後でも開業できます。

小規模な飲食店であれば人的コスト・開業コストを最小限に抑えられるため、飲食店をひとりで経営することを考えている場合は小規模な飲食店を選ぶと良いでしょう。

飲食店における開業資金の内訳は主に以下の通りです。

• 物件取得費（敷金・仲介手数料・火災保険料など）
• 内装工事費
• 調理器具などの設備導入費
• 運転資金
• 生活費

開業後は宣伝や人件費などで一定以上のコストがかかるほか、すぐに利益が出るとは限らないため、3ヶ月から6ヶ月分の運転資金と生活費を用意しておくことが望ましいです。

もし自己資金だけでは開業資金を用意できない場合、後述する方法で資金調達をおこないましょう。

飲食店開業は資金ゼロでできる？

自己資金ゼロでも飲食店を開業することは不可能ではないものの、非常に難しいといえるでしょう。

自己資金がない場合、金融機関などから「貸し倒れリスクがある」と判断され、融資を受けることが難しい傾向にあります。

すでに一定以上の実績がある飲食店経営者が再現性の高い事業計画書を提出する場合など、成功確率が高いと見込まれるようなら自己資金がなくても融資を受けられるケースもあります。

融資以外でも消費者金融やカードローン、知人等からの借金や出資、クラウドファンディングなど、ほかにも資金調達の手段はありますが、それにより開業費を調達しきるには、いずれも自己資金を貯めるのと同様かそれ以上の難易度といえます。

また、自己資金がある場合でも、開業後のリスク低減のため、可能な限り開業資金を抑える方向で考える方が良いでしょう。

開業資金を抑える主な方法は、以下の通りです。

• すでに内装・設備が整っている居抜き物件を選ぶ
• デリバリー専門のゴーストレストランを開業する
• 中古の調理設備・調理器具を活用する
• 調理設備などを貸してもらうリース契約を活用するなど

自己資金ゼロでも飲食店を開業する方法を知りたい方は、以下の記事をご覧ください。

飲食店は自己資金ゼロで開業できる？資金の目安と方法、注意点を解説

飲食店開業の流れ

飲食店を開業する流れは以下の5ステップで、丁寧に準備することで成功できる可能性を高められます。

1. コンセプト設計
2. 事業計画を立てる
3. 資金調達
4. 飲食店開業に必要な資格の準備
5. 開業届などの提出

今回は飲食店に特化した内容となるため、一般的な起業の流れを知りたい方は以下の記事もあわせてご覧ください。

開業とは？するには？独立・起業との違いやおすすめの方法を解説

①コンセプト設計

飲食店を開業する第一歩はコンセプト設計で、飲食店のジャンル・提供する料理やサービス・メインターゲット・価格などを可能な限り具体的に決める必要があります。

コンセプト設計＝飲食店のテーマであり、コンセプト設計が明確であれば店名・立地・内装なども選びやすくなるほか、メインターゲットにアピールしやすくなります。

コンセプト設計はメインターゲットや市場の需要に基づいて考える必要があり、その点がズレてしまうと精緻に設計されたコンセプトだったとしても受け入れられない可能性があるので注意しましょう。

コンセプト設計の難しさ

コンセプト設計が曖昧であれば顧客もどういった飲食店なのか判断することが難しく、魅力を十分にアピールできずに集客に苦戦してしまうでしょう。

またコンセプト設計が明確でなければ飲食店のイメージやメニューなどもブレやすくなり、顧客のリピーター化も難航し、安定した経営が難しくなってしまいます。

コンセプトの設計が経営に直結するともいえるため、綿密に練り上げましょう。

コンセプト設計のやり方

コンセプト設計は一朝一夕で完成するものではありませんが、フレームワークの「5W1H」を活用すれば初めて設計する方でも効率的に進められます。

「5W1H」は、何を（What）、誰に（Who）、いつ（When）、どこで（Where）、なぜ（Why）、どのように（How）で物事を考えるフレームワークであり、コンセプト設計を進めやすくなります。

「5W1H」を活用した飲食店の例は、以下の通りです。

②事業計画を立てる

コンセプト設計を作成した後は、飲食店を開業する動機や必要な資金、想定される収支などをまとめた事業計画書を策定しましょう。

事業計画書も可能な限り細かく記載していくことが望ましく、再現性の高い内容に仕上がれば金融機関なども安心して融資を承認しやすくなります。

また経営方針や優先的に進めるべき対応などが可視化されるなどのメリットがあるため、開業資金をすべて自己資金で賄う場合も策定しておくと良いでしょう。

補足：物件探しの注意点

物件探しはタイミングが重要であり、可能な限り早めに候補となる物件を見つけておくことが望ましいです。

ここでは補足説明として物件探しをおこなううえでの注意点をご紹介していきます。

資金調達より前に物件をおさえる

資金調達の前に飲食店を開業するための物件を確保・仮押さえしておくと、スムーズに開業準備を進められます。

「資金調達で資金を増やしてからの方が物件を抑えやすいのでは？」と思う方もいるかもしれませんが、資金を提供する立場からすれば、開業する場所や家賃など何も決まっていない状態では事業に再現性がないとしか思えないため、資金提供を承認しづらくなります。

資金調達を成功させるためにも資金調達の前には物件を確保しておきましょう。

施工業者と一緒に物件を探す

物件探しをおこなう際は、内装工事を担当する施工業者に同行してもらうようにするとトラブルを未然に防げます。

施行業者にも確保する物件を見てもらうことで、内装工事が希望通りにできるのか、座席数に影響はないのかなどをその場で判断してもらえます。

物件の契約を済ませた後で内装工事が始まるため、開業日から逆算して8ヶ月から10ヵ月前には物件を契約しておきましょう。

開業準備中の期間もテナント料が発生する契約の場合、自己資金の中から負担する必要があるため、交渉することが望ましいです。

③資金調達

開業資金をすべて自己資金で確保することは難しい傾向にあり、開業資金が足りない場合は資金調達をおこなう必要があります。

ここでは主な資金調達の方法をご紹介していきます。

飲食店開業の費用相場は1,000万円

前述したように一般的な飲食店の開業資金の平均は1,000万円前後だとされていますが、飲食店の規模や導入する設備、ジャンルなどによって必要な金額は大きく変わります。

運転資金を含む飲食店の開業資金を可能な限り正確に計算し、自己資金の不足分の資金調達をおこなうようにしましょう。

自己資金と資金調達で得た資金はすべて開業資金として使う必要がありますが、自己資金が余っていることが発覚した場合、直ちに返還しなければなりません。

悪気がなかったとしても同様の対応が取られてしまうため、必要な資金を正確に計算することが大切です。

資金調達の方法：日本政策金融公庫

日本政策金融公庫の創業時支援である「新規開業資金」は、これから開業する方を支援する制度です。

新規開業する方、もしくは開業後7年以内の方を対象として7,200万円を上限に融資しています。

審査通過で融資される仕組みなので、再現性の高い納得できる内容の事業計画を提出するようにしましょう。

以前は「新創業融資制度」という名称でしたが、2024年3月に自己資金要件などが撤廃・リニューアルされて以前よりも活用しやすくなりました。

資金調達の方法：補助金の活用

厚生労働省や経済産業省、行政が主催する補助金も充実しているため、これから開業を検討している方は積極的に活用すると良いでしょう。

補助金は返済義務がないのが特徴であり、利益が少ない創業初期の時期は頼りになる制度です。

審査通過後、原則後払いされるという点はデメリットだといえますが、補助金が支給決定されるほど信頼できる事業という証明になるので、金融機関からの信頼も得やすくなるという副次的なメリットもあります。

資金調達の方法：リースの活用

厳密には資金調達ではありませんが、リース契約を活用することで実質的に資金調達と同じ効果を得られるため、開業資金を少しでも抑えたい方におすすめです。

リース契約とは、企業が使いたい設備を代わりにリース会社が購入・定額で貸し出す契約であり、設備の初期投資に多額な資金を支払う必要がないというメリットがあります。

また会計処理上もリース契約と借入は違うため、借入額を増やしたくない場合もリースを活用すると良いでしょう。

資金調達の方法：個人的に借りる

少額の資金調達をおこないたい場合は、親族・知人・友人から借りるという方法もあります。

審査がないというメリットはあるものの、親族・知人・友人から開業資金をすべて確保することは現実的ではありません。

具体的には開業資金1,000万円の場合、100万円を貸してくれる人を10人集めなければなりません。

また貸してもらえるとは限らないほか、付き合いが浅い場合は話を持ち掛けた段階で関係性が崩れてしまうリスクもあります。

開業資金が少しだけ足りない場合、断られることを前提に関係性が深く、資産の余裕がある親族・知人・友人に相談してみると良いでしょう。

④飲食店開業に必要な資格の準備

飲食店を経営する上では以下2つの資格が必要となるため、開業前の段階で資格取得もしくは有資格者を選任するようにしましょう。

• 食品衛生責任者
• 防火管理者

それぞれ詳しく解説していきます。

また必須ではない調理師免許に関しても補足説明としてご紹介させていただきます。

食品衛生責任者

食品衛生責任者は安全な食品を提供するために衛生管理をおこなう役割を担っており、食品衛生法によって飲食店に設置が義務付けられています。

食中毒を防ぐ重大なポジションであるものの、他の資格よりも比較的簡単に取得することが可能で、1日の講習を受講・テストに合格すれば食品衛生責任者になることができます。

現役高校生を除く17歳以上の方であれば誰でも受講できるほか、以下の条件に該当する方は受講免除で食品衛生責任者になることができます。

【受講が免除される条件】
栄養士、調理師、製菓衛生師、食鳥処理衛生管理者、と畜場法に規定する衛生管理責任者若しくは作業衛生責任者、船舶料理士、 医師、獣医師、歯科医師、薬剤師、大学で医学や水産学などの課程を修めて卒業した方
出典：一般社団法人東京都食品衛生協会「食品衛生責任者について」

防火管理者

飲食店を開業するうえでは、火災予防と被害拡大を防ぐ防火管理者の設置が基本的に必須となります。

従業員数と客席数が合計30人以上の場合は、消防法によってどのような企業の場合でも設置が義務付けられています。

「うちは人数が少ないから関係ない」と思ってしまう方もいるかもしれませんが、合計30人以上というのは飲食店が入ってる建物全体の収容人数である点に注意が必要です。

自店舗の飲食店が30人未満の場合でも、同じ建物の他社人数・座席数を含めると30人以上を超えているのであれば、自店舗でも防火管理者を選任しなければなりません。

防火管理者が必須であるのにも関わらず、選任を怠っていた場合は30万円以下の罰金または勾留という罰則を受けてしまいます。

罰則を避けるためにも、飲食店を開業する前に物件の管理会社やテナントオーナーに物件全体の収容人数を確認しておきましょう。

調理師免許

飲食店には調理師免許が必須というイメージを持つ方も中にはいるかもしれませんが、実は必須ではありません。

ただし、調理師免許を持っていれば一定以上の調理技術や食・栄養・衛生に関する深い専門知識を持つことを証明できるため、開業する飲食店の信頼性を高めることができます。

また調理師法で定められている通り、調理師免許を取得していなければ調理師や調理師に類似する名称を名乗ることはできません。

調理師免許を取る場合、以下の受験資格をすべて満たしたうえでテストに合格するか、調理師学校に入学・卒業する必要があります。

1. 中学校卒業以上で高等学校の入学資格がある
2. 飲食店などで2年以上調理業務に従事している

喫茶店での調理や栄養士などで雇用されている場合は、調理業務に従事していると認められません。

詳しい条件を受験資格を知りたい方は、公益社団法人調理技術技能センターの「受験資格」をご覧ください。

⑤開業届などの提出

有資格者を選任した後は、いよいよ開業届などを提出していきますが、どのような書類が必要なのでしょうか。

ここでは飲食店を開業する際に必要となる書類をご紹介していきます。

税務署に開業届を出す

開業届の正式名称は「個人事業の開業・廃業等届出書」であり、個人事業主として飲食店を開業する場合は税務署への提出が必須となります。

提出の期限は事業を始めてから1ヶ月以内であり、インターネットで電子申請する場合は費用0円です。

開業届を提出しないことによる罰則は現時点では特に設けられていないため、個人事業主の中には未提出のままでビジネスを続けている方も一部存在します。

ただし提出は義務であり、未提出のままでは経費の計上などをおこなえる青色申告ができない、小規模企業共済に加入できないという致命的なデメリットがあるため、すみやかに提出するようにしましょう。

法人の場合は登記手続き後、法人設立届出書などを税務署に提出する流れとなりますが、詳しく知りたい方は以下の記事をご覧ください。

【事業の始め方】失敗しない起業の5ステップとおすすめ業種を解説！

保健所に飲食店営業許可申請を出す

飲食店として開業するためには、事前に保健所へ飲食店営業許可を申請し、検査に合格しなければなりません。

前述した食品衛生責任者を選任後に申請する流れとなりますが、営業許可を出されるまでに3週間ほどはかかるため、計画的に行動するようにしましょう。

一般的な飲食店の場合は飲食店営業の許可申請をおこないますが、午前0時以降に酒類を提供する飲食店を開業する場合はあわせて深夜における酒類提供飲食店営業営業開始届出書も提出が必須となります。

東京都保健医療局の『新たな「営業の許可制度」』で説明されているとおり、以前は喫茶店の開業に必須となっていた喫茶店営業は2021年6月の制度改正によって、飲食店営業に統合されました。

消防署に防火管理者選任届を出す

前述したように建物全体で収容人数が30人以上の物件で飲食店を開業する場合、管轄の消防署に防火管理者選任届を提出しなければなりません。

防火管理者には乙種防火管理者と甲種防火管理者の2種類があり、条件に該当する防火管理者選任届を提出するようにしましょう。

• 自店舗の延べ面積が300平方メートル未満：乙種防火管理者
• 自店舗の延べ面積が300平方メートル以上：甲種防火管理者

また状況によっては「防火対象物使用開始届出書」「防火対象物工事等計画届出書」「火を使用する設備等の設置（変更）届出書」などの提出も必要になる場合があります。

どのような書類を提出するべきか判断できない場合は、管轄の消防署に問い合わせると良いでしょう。

飲食店開業はやめた方がいい？向いていない人の特徴

飲食店の経営には向き不向きがあり、向いていない場合は十分な対策をとらなければ開業しても最終的に徒労に終わってしまうおそれがあります。

まずは飲食店の経営に向いていない方の特徴を把握し、自分に当てはまっていないか、当てはまっている場合はどう対策すれば良いのかを考えましょう。

【1.臨機応変に対応できない】
突然の人員不足や到着予定の食材が届かないなど予期せぬトラブルが発生した場合、柔軟に対応できなければ大きな痛手を受けてしまうリスクがあります。

【2.料理にそこまで関心がない】
あまり料理に関心がない場合はメニュー開発や品質管理が難航しやすい傾向にあり、失敗してしまう可能性が高くなります。

【3.コミュニケーションが苦手】
従業員や顧客、仕入先などの取引先とのコミュニケーションが欠かせませんが、苦手意識がある場合はサービスの質向上や交渉が上手くいかないおそれがあります。

【4.一貫性がない】
経営方針やメニュー・コンセプトが頻繁に迷走する場合、顧客のリピーター化を図ることが難しくなるだけでなく、従業員離れやランニングコストの不安定化、品質低下など重大なトラブルが発生します。

【5.コスト意識が低い】
利益を増やすためにはコスト意識を高めていく必要がありますが、コスト意識が低ければ本来は得られていたはずの利益を逃してしまうリスクがあります。

飲食店開業で成功する人の特徴

次に飲食店の経営で成功しやすい方の特徴をご紹介していきますが、すべて先天的な才能ではありません。

もし当てはまらないという方も飲食店の開業を諦める必要性はなく、講座や書籍などで勉強すれば後天的に能力を向上させていくことができます。

【1.飲食店で実務経験がある】
現場を知っている方が飲食店を開業する場合は成功する可能性が高いです。実務経験がない場合、フランチャイズに加盟することで本部から経営サポートを受けられるため、同様の効果を発揮します。

【2.需要をすぐに察知できる】
市場や顧客の需要を素早く察知し、自店舗のコンセプトを崩さない範囲で応えている場合、効率的に成功する可能性が高いといえます。

【3.地道な努力ができる】
どのようなビジネスにおいても大きな成功を収めるためには、日頃の努力の積み重ねが重要です。努力を続けられる場合は成功に近づくことができます。

【4.コスト意識が高い】
コスト意識が高ければ適切にコスト削減・在庫管理・原価計算・資金繰りなどをおこなえるため、利益を増やしていきやすい傾向にあります。

【5.マーケティングを活用している】
いくら料理の味やサービスが良くても知っている顧客が少なければ大きな利益を出せませんが、同時並行で集客のためのマーケティングにも力を入れている場合は成功する可能性が高いです。

まとめ

飲食店を開業する場合、一般的には1,000万円前後の開業資金がかかるといわれていますが、飲食店の規模やジャンル、形態によって大きく左右されます。

規模が小さいカフェや席を用意する必要がないデリバリー専門店であれば、200万円から500万円前後で開業することもできるため、まずは小さな飲食店を開業してから徐々に規模を大きくしていくのも一つの手です。

自己資金ゼロで開業することも決して不可能ではないものの、難易度が高い傾向にあるため、開業資金を可能な限り安く抑えるようにした方が効率的だといえます。

飲食店の経営を成功させるうえでは飲食店の実務経験が大きなアドバンテージとなりますが、飲食業界未経験でもフランチャイズ加盟として開業するのであれば同等以上のアドバンテージを得られます。

フランチャイズは本部が経営ノウハウの共有や集客などのサポートをおこなっているほか、知名度があるブランドであればネームバリューを活用できるため、飲食業界での実務経験がなくても成功しやすい傾向にあります。

飲食店の開業で成功したい方は、今回ご紹介した成功しやすい方の特徴を意識し、日頃から能力を向上させるように努めていくと良いでしょう。

なお、GLUGでは飲食事業の開業・運営をトータルでサポートしています。

飲食事業について詳しく知りたい方はこちらのページもご確認ください。